日本と韓国はライバル? 自分の立場を常に読み間違える韓国について

経済
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韓国の人は日本のことを過度にライバル視していますが、そもそも日本と韓国はライバルと言える関係なのでしょうか?
このことについて、いくつかの項目に分けて考えていきます。

まずは、国力をもっとも表す経済力について見ていきたいと思います。
2018年のGDPランキングは、以下で示す通りです。

1位:アメリカ(20,494,050)
2位:中国(13,407,398)
3位:日本(4,971,929)
4位:ドイツ(4,000,386)
5位:イギリス(2,828,644)
6位:フランス(2,775,252)
7位:インド(2,716,746)
8位:イタリア(2,072,201)
9位:ブラジル(1,868,184)
10位:カナダ(1,711,387)
11位:ロシア(1,630,659)
12位:韓国(1,619,424)
13位:スペイン(1,425,865)
14位:オーストラリア(1,418,275)
15位:メキシコ(1,223,359)
16位:インドネシア(1,022,454)
17位:オランダ(912,899)
18位:サウジアラビア(782,483)
19位:トルコ(766,428)
20位:スイス(703,750)
21位:台湾(589,391)
22位:ポーランド(586,015)
23位:スウェーデン(551,135)
24位:ベルギー(533,153)
25位:アルゼンチン(518,092)
※()内がGDPで単位は百万ドル

ご覧の通り、2018年の国別GDPランキングは日本が3位で韓国が12位となっており、その差は9位です。
数値的には日本は韓国の3.07倍のGDPを誇っています。

このことを考慮すると、日本と韓国の関係は、順位的には韓国と台湾、規模的には韓国とベルギーやアルゼンチンと同じような関係です。
もし現在の韓国国民が、ポーランド、スウェーデン、ベルギー、アルゼンチンのような国からライバル視されても意味不明と感じるのではないでしょうか?
そもそも、これらの国の経済なんて眼中にないとすら思っているのではないでしょうか?
韓国にライバル視される日本は正にこういった心境で、日本にとっては韓国の経済力なんて気に止めることもないレベルなのです。

韓国がどうしてもどこかの国をライバル視したいのなら、それはロシアやスペインなどに対ししていただきたいと思います。
韓国人はスポーツにおいて日本を過度にライバル視してきますが、

世界陸上メダル獲得数は、日本23個、韓国0個
世界水泳メダル獲得数は、日本101個、韓国3個※
※韓国の3個は、全て後にドーピングが発覚する朴泰桓によるもの

と、国際的に大きなスポーツ大会で日本と韓国の成績には、雲泥の差があるのです。
近年におけるオリンピックのメダル獲得数は、日本より韓国のほうが優勢で、この事実をもって韓国の人たちは日本より韓国のほうがスポーツで優っていると考える傾向があるようですが、上記2つの大会結果を見ればわかるとおり、韓国はマイナー競技でばかりメダルを稼いでいるということが明確になっています。(韓国が特にオリンピックのメダルを稼ぐのがアーチェリー)

韓国がスポーツの世界で日本と真のライバルになりたいのなら、陸上や競泳などの根源的な競技で結果を残すべきではないでしょうか?

以上のように、韓国の人たちは自分たちのあるべき立ち位置を全然理解していません。
今回の半導体製造素材の輸出優遇措置解除の問題についてもそうです。
韓国国民は、サムスン電子が日本の大手電機メーカーを超越し世界を代表する大企業になったと優越感に浸っているかもしれませんが、実際は日本企業の素材や部品がなければ、まともに製品も作れず右往左往しているのが実態なのではないでしょうか?

更に韓国人は、日本と韓国との揉め事について国際社会(主にアメリカ)が自分たちの味方になるなどと考えている人も多いそうですが、これも大きな間違いです。
以前も1度書いていますが、アメリカのコンサルタント会社が経済規模の高い55カ国を対象に昨年行った『国に対する評判の良さ』調査では、日本は8位で韓国は31位という結果でした。
日本は中国と韓国の著しい評判の悪さ抜かせば、ほぼ世界最高水準に評判の良い国なのに対し、韓国はどちらかと言えば評判の悪い国に分類されます。
このような状況を考えれば、国際世論が韓国側に付くことはあり得ないでしょう。
特に北朝鮮のスポークスマンと呼ばれる文在寅政権下で、北朝鮮への化学物質横流し疑惑などが取りざたされれば、韓国を信じる国などいないに等しくなります。

韓国国民は、まず自国のことを、

日本と大きな経済格差があり、国際的に評判が悪い国

という正しい認識をもつべきです。
そして、そういった認識のもと日韓関係や国際社会の問題に対応していくべきでしょう。
こういった当たり前のことができなければ、それはもはや国として成り立っていないと指摘せざるを得ません。

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